「化学物質汚染」と聞くと、工場や特定の地域だけの問題だと感じていないでしょうか。しかし実際には、人が住まない北極圏の生き物や、私たちの血液の中からも有害な化学物質が検出されています。「まさか、ここまで広がっているとは」と思わず声が出てしまうような実例も少なくありません。この記事では、化学物質汚染がなぜ地球規模で拡大してしまうのか、その仕組みを解説したうえで、驚きの実例を6つ紹介します。

【この記事でわかること】

• 化学物質汚染が国境を越えて世界中に拡散するしくみ
• 食物連鎖を通じて汚染が濃縮される「生体濃縮」のメカニズム
• 北極圏の生物や人間の血液からも検出される、驚きの汚染実例6選
• 国際的な規制の現状と、私たちにできること

第1章　化学物質汚染とは？「使った場所」で終わらない汚染

「化学物質汚染」と聞くと、工場の排水や特定の地域だけに関係する話だと感じる人も多いかもしれません。しかし実際には、人が住んでいない北極圏の生き物や、深海の底に生きる生物、さらには私たちの血液の中からも、化学物質が検出されています。使われた場所にとどまらず、なぜここまで遠くまで汚染が広がってしまうのでしょうか。この記事では、化学物質汚染が世界規模で拡大するしくみを整理したうえで、「まさか、ここまで？」と驚くような実例を6つ紹介します。

第2章　化学物質汚染が世界中に広がる3つのしくみ

2-1　難分解性化学物質は水・大気に乗って移動する

化学物質の中には、環境中でほとんど分解されず、長い年月にわたって残り続けるものがあります。こうした物質は「難分解性」「高蓄積性」「長距離移動性」「有害性」という4つの性質を併せ持つことから、「残留性有機汚染物質（POPs：Persistent Organic Pollutants）」と呼ばれています（※1）。PCB（ポリ塩化ビフェニル）やDDTなどが代表例です。

POPsは水や大気にわずかに溶け込んだり、粒子に付着したりしながら、海流や偏西風に乗って発生源から数千キロメートル離れた場所まで運ばれていきます。

こうした地球規模の汚染への懸念から、2001年に「残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約（POPs条約）」が採択され、2004年5月に発効しました。日本を含む締約国は、POPsの製造・使用の原則禁止や排出削減、モニタリング調査の実施などが求められています（※2）。

日本も、POPs条約第7条に基づき「国内実施計画」を策定し、対象物質の追加などがあるたびに見直しを行っています。国内での製造・使用・輸出入の防止や、PCB廃絶に向けた取り組みなどが盛り込まれています（※2）。

※1出典：環境省「ＰＯＰｓ（Persistent Organic Pollutants：残留性有機汚染物質）」
※2出典：経済産業省「POPs条約」

2-2　食物連鎖を通じて濃縮される「生体濃縮」

難分解性の化学物質は、水中のプランクトンなど小さな生物にわずかに取り込まれるところから始まります。それを魚が食べ、その魚をさらに大きな魚や鳥、哺乳類が食べる——という食物連鎖を経るたびに、体内の濃度が段階的に高まっていきます。これが「生体濃縮」と呼ばれる現象です。

こうした生体濃縮によるPOPs汚染は、気候変動によってさらに深刻化する可能性が指摘されています。国連環境計画（UNEP）の研究チームは、気温上昇に伴う氷河の融解や海流・気流の変化によって、北極圏に生息するアザラシなど海洋動物のPOPs汚染リスクが高まる可能性を発表しました（※3）。

※3出典：国立環境研究所「国連環境計画、気候変動により残留性有機汚染物質（POPs）の影響が深刻化するとの研究成果を発表」

2-3　廃棄物の国境移動と発展途上国での不適切処理

化学物質汚染が世界に広がるもう一つの理由が、有害廃棄物の国境を越えた移動です。1980年代、先進国で排出された廃棄物が環境規制の緩い開発途上国へ輸出され、現地で環境汚染を引き起こす問題が相次いで発覚しました。この事態を受けて、1989年にスイスのバーゼルで「有害廃棄物の国境を越える移動及びその処分の規制に関するバーゼル条約」が採択され、1992年に発効しています（※4）。

日本もバーゼル条約の締約国として、経済産業省と環境省が共管する「バーゼル法」に基づき、有害廃棄物の輸出入に事前の通告や相手国の同意取得を義務付けています。しかし、輸出先で規制対象の判断が食い違い、輸出した貨物の引き取り（シップバック）を求められる事例が今も発生しているなど、国境を越える廃棄物管理の難しさは解消されていません（※5）。

※4出典：環境省「特定有害廃棄物等の輸出入等の規制の在り方に関する専門委員会・有害廃棄物等越境移動ワーキンググループ合同会議報告書」
※5出典：経済産業省「バーゼル条約・バーゼル法」

第3章　「まさか、ここまで？」化学物質汚染の実例6選

3-1　①北極圏のアザラシにまで及ぶPOPs汚染

人がほとんど住んでいない北極圏。そこに暮らすアザラシなどの海洋哺乳類にも、化学物質汚染は及んでいます。

国連環境計画（UNEP）は、気候変動によって保管中の廃農薬などに含まれるPOPsが洪水で環境中へ流出しやすくなり、食物連鎖を通じてアザラシなど極地の生き物への蓄積リスクが高まると発表しています（※1）。

発生源から遠く離れた極地にまで汚染が及んでいることは、化学物質汚染が「使った場所」で完結しないことを象徴しています。

※1出典：国立環境研究所「国連環境計画、気候変動により残留性有機汚染物質（POPs）の影響が深刻化するとの研究成果を発表」

3-2　②深海の二枚貝からもPCBが検出

汚染は極地だけでなく、深海にも及んでいます。

国立研究開発法人海洋研究開発機構（JAMSTEC）の研究グループは、相模湾の深海や、人間活動から比較的離れた伊豆・小笠原海域の明神海丘で採取した二枚貝から、PCBを検出したと発表しました。

これらの二枚貝は、一般的な二枚貝のように海水中のものを取り込んで栄養にしているのではなく、体内に共生する細菌がつくり出す有機物を栄養として生きています。つまり、PCBを含む海水などを直接取り込んで栄養にしているわけではありません。それにもかかわらず、調査したすべてのサンプルからPCBが検出されたのです。

この研究結果は、PCBが深海の環境にまで広がり、さまざまな経路を通じて生物の体内に入り込んでいる可能性を示しています。深海の生態系も、人間活動による化学物質汚染と無関係ではないことがわかります（※2）。

※2出典：国立研究開発法人海洋研究開発機構（JAMSTEC）「深海性化学合成二枚貝から残留性有機汚染物質を検出」

3-3　③水深9,200メートルの甲殻類からも検出

さらに衝撃的なのが、水深9,200メートルの海底から採取された甲殻類（カイコウオオソコエビ）から、プラスチックへの添加剤として使用される紫外線吸収剤の一種「UV-328」が検出されたことです。

つまり、人間が製造・使用してきたプラスチックに由来する化学物質が、太陽光もほとんど届かない水深9,200メートルもの超深海にまで到達し、そこに生息する生物の体内からも検出されたことになります。このことは、プラスチックそのものだけでなくそれに含まれる化学物質までが、海の非常に深い場所へ運ばれていることを示しています。

※3出典：国立研究開発法人海洋研究開発機構（JAMSTEC）「深海にもプラスチックの溜まり場が！海のプラスチック汚染を可視化する」

3-4　④マグロなど大型魚に蓄積する水銀

身近な食卓にも、化学物質が生物の体内に蓄積する影響は及んでいます。

その代表例が、魚介類に含まれる水銀です。厚生労働省によると、日本人が摂取する水銀の約80％は魚介類に由来しています。魚に含まれる水銀は、食物連鎖を通じて取り込まれ、特にクロマグロやメバチマグロなど一部の大型魚では、ほかの魚介類より水銀濃度が高くなる傾向があります。

実際、厚生労働省の資料では、妊婦についてクロマグロやメバチマグロなどは、1回約80gを目安に「週1回まで」とする注意事項が示されています。これは、魚を食べてはいけないという意味ではありません。魚介類は良質なたんぱく質やDHA・EPAなどを含む健康に有益な食品ですが、一部の魚では水銀の摂取量にも配慮が必要とされているのです。

海や川に存在する化学物質が、食物連鎖を通じて生物の体内に取り込まれ、蓄積していくことがある――そして、その影響は遠い海の生態系だけにとどまらず、最終的には私たちが日常的に食べる魚を通じて、人間にも影響を及ぼすのです（※4）。

※4出典：厚生労働省「魚介類に含まれる水銀について」

3-5　⑤生まれる前から始まる化学物質との接触

さらに驚くのは、化学物質との接触が、生まれてから始まるとは限らないことです。

環境省の「子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）」では、胎児期から小児期にかけての化学物質ばく露と、子どもの健康や発達との関係を調べています。実際に、2025年には、妊娠中の母親のPFASばく露と、生まれた子どもの4歳までの神経発達との関連性が報告されました（※5）。

つまり、化学物質汚染は「生まれてから接触するもの」とは限りません。母親の妊娠中の化学物質へのばく露と、その後の子どもの発達との関係まで研究されているのです。

※5出典：環境省「母親の妊娠中のPFASばく露と４歳までの小児の神経発達との関連性について解析した学術論文が、令和７年９月27日に学術誌『Environment International』に掲載されました」

3-6　⑥先進国の廃棄物が途上国の汚染源に

最後の実例は、生き物ではなく「廃棄物の行き先」です。

1980年代、先進国から輸出された有害廃棄物が開発途上国に持ち込まれ、現地で放置・不適切に処分されるなど、環境汚染を引き起こす問題が相次ぎました。こうした問題を背景に「バーゼル条約」が制定されましたが、現在でも、輸出先で適切に処理できないなどの理由から、廃棄物の引き取り（シップバック）が求められる事例があります（※6）。

廃棄物による環境汚染は、国内だけの問題ではありません。ある国から輸出された廃棄物が国境を越え、別の国の環境汚染につながるケースは、現在も存在しています。

※6出典：環境省「特定有害廃棄物等の輸出入等の規制の在り方に関する専門委員会・有害廃棄物等越境移動ワーキンググループ合同会議報告書」

第4章　国際的な規制の現状と私たちにできること

化学物質汚染が地球規模で広がっている以上、一つの国だけで解決するのは難しい問題です。そのため、世界では国同士が協力して、化学物質や廃棄物を管理するためのルールを作っています。

代表的なものが「ストックホルム条約（POPs条約）」です。この条約では、PCBなどの残留性有機汚染物質（POPs）について、製造や使用を原則として禁止・制限しています。また、各国が環境中のPOPsを継続的に調べることも定められています。日本でも「化学物質環境実態調査」などを通じて、POPsの濃度を継続的に調べています（※1）。

廃棄物についても、国をまたいで勝手に移動させないためのルールがあります。「バーゼル条約」では、有害な廃棄物などを輸出する際、相手国に事前に知らせ、その国の同意を得ることが原則となっています。日本でも「バーゼル法」によって、輸出入を国が確認・管理する仕組みが設けられています（※2）。

では、私たちにできることは何でしょうか。

私たち個人にできることは限られているように感じるかもしれません。しかし、「プラスチック製品の使用量を見直す」「家電や電池を正しいルートでリサイクルに出す」といった日常のアクションも、ちゃんと意味があるのです。

化学物質や廃棄物が国境を越えて広がることを考えれば、私たち一人ひとりの選択も、地球規模の環境問題と決して無関係ではありません。

※1出典：環境省「ＰＯＰｓ（Persistent Organic Pollutants：残留性有機汚染物質）」
※2出典：経済産業省「バーゼル条約・バーゼル法」

第5章　よくある質問（FAQ）

第6章　まとめ

化学物質汚染が世界規模で広がる背景には、「難分解性・生体濃縮・長距離移動性」という化学物質そのものの性質と、「廃棄物の国境移動」という人間社会のしくみの、両方が関わっています。北極圏のアザラシから深海9,200メートルの甲殻類、そして生まれる前の胎児期からの化学物質ばく露まで——今回紹介した実例は、汚染が「使った場所」で完結しないことを物語っています。

まずはこうした実態を知ることが、プラスチックの使い方や廃棄物の出し方を見直す、小さな一歩につながるのではないでしょうか。