EV（電気自動車）は、走行中にCO2を出さないことから、環境にやさしい車として知られています。では、本当にエコなのでしょうか。
この記事では、EVの仕組みやハイブリッド車との違い、メリット・デメリットに加えて、見落とされがちな製造時や発電時のCO2についても解説します。日本の普及状況や補助金もあわせてまとめました。
【この記事でわかること】
- ・EV（電気自動車）の仕組みと、ハイブリッド車・PHEV・FCVとの違い
- ・EVのメリット・デメリットと、「本当にエコなのか」という疑問の答え
- ・日本のEV普及状況、充電インフラ、補助金・優遇制度の最新情報
- ・EVはどんな人に向いているか、購入前に確認したいポイント
第1章 EV（電気自動車）とは？
EV（電気自動車）とは、バッテリーにためた電気だけでモーターを回して走る車のことです。ガソリンを燃料にしない点が、いちばん大きな特徴です。
一方で、電気を使って走る車はEVだけではありません。ガソリンと電気の両方を使うハイブリッド車（HEV）なども、広い意味では「電気を使う車」です。
まずはEVの仕組みから見ていきましょう。
1-1 バッテリーの電気でモーターを回して走る車
EVは、車に積んだバッテリーの電気でモーターを動かし、タイヤを回して走ります。バッテリーへの充電は、充電スタンドや自宅のコンセントなどで行います（※1）。
ガソリン車との違いは、動力源です。ガソリン車はエンジンでガソリンを燃やして走りますが、EVにはエンジンがありません。そのため、走っているあいだは排気ガスもCO2も出さないのです（※2）。
もうひとつ、EVには「回生ブレーキ」という仕組みがあります。減速するときの運動エネルギーを電気に変えて、バッテリーに戻す仕組みです。ガソリン車では熱として捨てていたエネルギーを、EVは電気として再利用できます。
1-2 EV・HEV・PHEV・FCVの違い
電気を使う車は、EVだけではありません。資源エネルギー庁では、電気を動力の全部または一部に使う車をまとめて「電動車（xEV）」と呼んでいます。電動車は次の4種類に分けられ、EVはそのうちのひとつです（※1） 。
- EV（BEV）：バッテリーの電気だけで走る車。外部から充電する
- HEV（ハイブリッド車）：ガソリンと電気の両方で走る車。エンジンで発電するため、外部からの充電は不要
- PHEV（プラグインハイブリッド車）：HEVに、外部から充電できる機能を加えた車
- FCV（燃料電池車）：水素と酸素の化学反応で電気をつくり、その電気で走る車。水素ステーションで水素を補給する
つまり、EVは電動車の一種で、とくに「電気だけで走る車」を指すというわけです。この記事でも、とくに断りがない限り、バッテリーの電気だけで走るEVを中心に解説します。
なお、FCVのもとになる水素エネルギーについては、以下の記事で詳しく解説しています。
※1出典：資源エネルギー庁「「電気自動車（EV）」だけじゃない？「xEV」で自動車の新時代を考える」
※2出典：資源エネルギー庁「電気自動車（EV）は次世代のエネルギー構造を変える？！」
第2章 なぜEVが脱炭素のカギといわれるの？
EVが脱炭素のカギといわれる理由は、3つあります。ガソリン車をEVに置きかえると、①走行中に出るCO2をなくせること、②電気の需要と供給の調整にも役立つこと、そして③2035年に向けた日本の目標を支えられることです。順番に見ていきましょう。
まず、自動車が出すCO2は小さくありません。2024年度の日本のCO2排出量のうち、運輸部門（自動車・鉄道・船・飛行機など）が19.3％を占めています。そのうち、乗用車などの旅客自動車とトラックなどの貨物自動車を合わせた自動車全体が85.6％で、日本全体で見ると16.5％にあたります（※1）。日本のCO2の約6分の1は、自動車から出ているのです。
ガソリン車やディーゼル車をEVに置きかえれば、置きかえた1台ごとに、走行中に出るCO2がなくなります（※2）。EVが増えるほど、自動車全体のCO2排出量は減っていくわけです。ただし、EVに使う電気をつくるときにCO2が出る場合もあります。この点は第4章で詳しく見ていきます。
次に、EVのバッテリーは、走るだけでなく、電気の需要と供給の調整にも役立ちます。太陽光などの再生可能エネルギーは、天候によって発電量が変わります。電気が余る時間帯にEVへ充電したり、電気が足りない時間帯は充電をずらしたりできれば、電気の需要と供給のバランスを整えやすくなります。いわば「走る蓄電池」です。
実際に、ハワイ州マウイ島でNEDOが行った実証では、200世帯以上のEVの充電開始時刻を遠隔で制御し、電気が使われすぎる夜7〜8時ごろから、夜10〜11時ごろにずらすことに成功しています（※2）。
EVと電力システムの関係は、以下の記事で詳しく解説しています。
最後に、日本政府は「2035年までに、乗用車の新車販売で電動車100％」という目標を掲げています（※3）。電動車には、1-2で見たHEVやPHEVなども含まれるため、EVだけにする目標ではありません。それでも、EVやPHEV、FCVの購入費用を補助する制度が設けられるなど、目標の実現に向けた後押しが続いています。
こうした3つの面から、EVは脱炭素のカギとされているのです。
※1出典：国土交通省「運輸部門における二酸化炭素排出量」
※2出典：資源エネルギー庁「電気自動車（EV）は次世代のエネルギー構造を変える？！」
※3出典：経済産業省「クリーンエネルギー自動車導入促進補助金」（令和7年度補正予算）
第3章 EVのメリット・デメリット
EVには、ガソリン車にはない強みがある一方で、購入前に知っておきたい弱点もあります。メリットは、①走行中にCO2を出さないこと、②走行コストを抑えやすいこと、③災害時の電源として使えること。デメリットと課題は、①車両価格、②航続距離と充電、③バッテリーの劣化です。まずはメリットから確認し、そのあとでデメリットと課題を整理します。
3-1 メリット
①走行中のCO2ゼロ
第1章で見たとおり、EVにはエンジンがないため、走行中に排気ガスもCO2も出しません。ガソリン車やディーゼル車から乗りかえれば、走行にともなうCO2を、その1台分だけなくせます。排気ガスが出ないので、街中の空気をよごしにくい点も利点です。
ただし、これは「走行中」に限った話です。車をつくるときや、電気をつくるときに出るCO2まで含めて考えると、見え方が変わります。この点は第4章で詳しく解説します。
②走行コストを抑えやすい
EVは、ガソリンの代わりに電気で走るため、燃料にかかる費用を抑えやすくなります。とくに自宅で充電できる場合は、電気料金の安い夜間に充電するなどの工夫で、1km走るあたりの費用をさらに下げられます。
また、EVにはエンジンオイルの交換が必要ありません。さらに、減速時に回生ブレーキを使うため、ブレーキまわりの部品も傷みにくい傾向があります。燃料代だけでなく、メンテナンスの手間と費用が減るのも、EVの特徴です。
なお、外出先の急速充電は、自宅での充電より割高になることがあります。実際の走行コストは、充電をどこで、どの料金プランで行うかによって変わります。自宅に太陽光発電があれば、昼間にためた電気で充電することもできます。
③災害時の電源として使える
EVのバッテリーには、大容量の電気がたまっています。そのため、停電が起きたときに、家の電気をまかなう非常用電源として使えます。専用の機器（V2H）を設置すれば、車から家へ電気を送ることができ、車のコンセントから家電を直接使える車種もあります。
「走る蓄電池」であるEVは、移動手段としてだけでなく、いざというときの備えにもなるのです。くわしい使い方や注意点は、第6章のFAQで解説します。
3-2 デメリットと課題
①車両価格が高い
EVは、同じクラスのガソリン車と比べて、車両価格が高い傾向にあります。バッテリーの費用が大きいことが、おもな理由です。
ただし、購入時には国や自治体の補助金を利用できる場合があります（第5章で解説します）。また、走行コストやメンテナンス費用が抑えられる分、長く乗るほど価格差は小さくなっていきます。車両価格だけでなく、購入後にかかる費用も合わせて考えることが大切です。
②航続距離と充電に制約がある
EVは、1回の充電で走れる距離が、ガソリン車の給油1回分より短い傾向にあります。さらに、冬の暖房や夏の冷房を使うと電気の消費が増え、走れる距離が短くなることもあります。
充電にかかる時間も、ガソリンの給油よりずっと長くなります。急速充電でも、数十分ほどかかるのが一般的です。出先で充電するときは、時間に余裕を持った計画が必要になります。
また自宅に充電設備をつけられるかどうかも、大きな分かれ目です。戸建てなら比較的取り入れやすい一方、集合住宅では、管理組合の合意や設置場所の確保などの課題が残ります。
ただし、毎日の走行距離が短い使い方であれば、自宅での充電だけで足りる場合も少なくありません。
③バッテリーが劣化する
EVのバッテリーは、使い続けるうちに少しずつ劣化し、ためられる電気の量が減っていきます
その結果、満充電で走れる距離も、徐々に短くなります。高温の環境や、急速充電の繰り返しは、劣化を早める要因とされています。
劣化の程度は、使い方や車種によって変わります。「すぐ使えなくなる」とは限らないため、実際の寿命については第4章で解説します。
第4章 EVは本当にエコ？よくある誤解3つ
EVは「環境にやさしい車」というイメージが広まっている一方で、「実はエコではない」という声も聞かれます。しかしこれは、どちらも一面だけを見た捉え方です。
ここでは、EVの環境性能を考えるうえで誤解されやすいポイントを、ひとつずつ解きほぐしていきます。
4-1 「EVは走行中CO2ゼロだから、ぜんぶゼロ」ではない
EVが走行中にCO2を出さないのは、事実です。ただし、CO2が出るのは、走行中だけではありません。見落としやすい場面が、2つあります。
1つめは、車をつくる場面です。EVは、大容量のバッテリーを積んでいます。バッテリーの製造には多くのエネルギーが必要なため、EVをつくるときに出るCO2は、ガソリン車より多くなる傾向があります。
2つめは、電気をつくる場面です。EVが走るための電気を火力発電でつくっていれば、その発電のときにCO2が出ます。日本では火力発電の割合が大きく、この影響は小さくありません。
こうした場面まで含めて、車の一生で出るCO2を比べる考え方を、ライフサイクルアセスメント（LCA）といいます。LCAで見ると、EVのCO2は「ゼロ」ではありません。
とはいえ、EVが不利になるとは限りません。EVは、つくるときのCO2がガソリン車より多い反面、走るときのCO2は少ないからです。走るほど、つくるときの上乗せ分を取り戻していくため、長く乗るほど、EVの環境面でのメリットは大きくなります。
充電に使う電気のCO2が少ないほど、そのメリットはさらに大きくなります。再生可能エネルギーでつくった電気で充電すれば、走行にともなうCO2を、さらに抑えられます。自宅に太陽光発電があれば、その電気で充電するという方法もあります。
つまり、EVがどれだけエコになるかは、「どのようにつくられたか」「どんな電気で充電するか」「どれだけ走るか」で決まるのです。
4-2 「EVに替えれば脱炭素は完了」ではない
EVは脱炭素に役立ちますが、EVに替えるだけで脱炭素が完了するわけではありません。要因は主にふたつあります。
ひとつめは、電気のつくり方です。EVに替えると、走行中に車から出るCO2はなくなります。しかし、充電に使う電気を火力発電でつくっていれば、発電所でCO2が出ます。そのため、EVの普及とあわせて、電気をつくる側の脱炭素化も進める必要があります。
もうひとつは、電気の使い方です。同じEVでも、充電する時間帯によって、充電に使う電気をつくるときに出るCO2の量が変わります。電気が足りない時間帯に充電が集中すると、不足分を補うために、火力発電の出力を上げることがあります。反対に、太陽光の電気が余る時間帯に充電すれば、再生可能エネルギーの電気をむだなく使えます。第2章で触れた「走る蓄電池」としての活用は、こうした充電の時間帯を調整することにも役立ちます。
なお、日本政府が2035年までの目標としているのは、新車販売のすべてを、EVに限らず、HEVやPHEVなども含む電動車にすることです（第2章）。EVは、その中の選択肢のひとつです。
4-3 「EVのバッテリーはすぐダメになる」とは限らない
「EVのバッテリーは数年でダメになる」という声があります。たしかに、バッテリーは使うほど劣化し、ためられる電気の量は少しずつ減っていきます。ただし、突然使えなくなるわけではなく、劣化は基本的にはゆるやかに進みます。
高温の環境に置き続けたり、急速充電をくり返したりすると、劣化を早める要因になります。日常の充電は普通充電を中心にし、残量を極端に減らさないようにすれば、劣化を抑えやすくなるでしょう。
多くの自動車メーカーは、バッテリーに保証期間を設けています。購入前に、期間と内容を確認しておくと安心です。使い終えたバッテリーを蓄電池として再利用したり、リサイクルしたりする取り組みも広がっています。
第5章 日本のEV普及状況と補助金【2026年最新】
日本のEVは、まだ普及の途上にあります。一方で、充電器の整備や、購入を支える制度は進んでいます。
5-1 販売台数・普及率
2025年の登録車（軽自動車を除く乗用車）の新車販売のうち、EVとPHEVを合わせた割合は約3.2％でした（※1）。BEVだけで見ると、約1.6％です。HEVを含む電動車は約6割を占めていますが、その大半はHEVです。日本では、HEVが先に広まり、EVはこれから広がっていく段階といえます。
5-2 充電インフラの現状
国は、2030年までに充電器を30万口設置する目標を立てています。このうち、公共用の急速充電器は3万口です。あわせて、充電時間を短くするため、急速充電器の平均出力を、40kWから80kWへと2倍にすることも目指しています（※2）。
2024年度末（2025年3月末）時点で整備されている充電器は、全体で約6.8万口（うち急速充電器は約1.2万口）です。1年間で約2.8万口増えましたが、目標の達成には、今後さらに約4倍に増やす必要があります（※3）。
ただし、整備はまだ途上にあり、地域によって充電のしやすさには差があります。購入前に、自宅や職場の近く、よく通る道の途中に、充電できる場所があるかを確認しておくと安心です。
5-3 国の補助金（CEV補助金）
国は、EV、PHEV、FCVの購入費用の一部を補助する「CEV補助金（クリーンエネルギー自動車導入促進補助金）」を設けています（※4）。
この補助金の上限額は、2026年1月1日以降に新規登録される車両から、見直されました。見直し前の上限額は、EVが90万円、軽EVが58万円、PHEVが60万円でした（※5）。見直し後は、EVが最大130万円、軽EVが最大58万円、PHEVが最大85万円です。
ただし、実際の補助額は、車種やグレード、新規登録の時期によって異なります。個別の車両の補助額は、次世代自動車振興センターが一覧で公表しています。
また、補助金を受けた車は、原則として4年（車両の種類によっては3年）の保有が義務づけられています。 この期間内に手放す場合は、事前に手続きを行い、補助金を返納しなければなりません。なお、予算には限りがあるため、購入を検討する際は、早めに販売店へ受付の状況を確認しましょう。
5-4 自治体の補助金と税の優遇制度
国の補助金とは別に、都道府県や市区町村が、独自の補助金を設けている場合があります。金額や条件は自治体ごとに異なり、国の補助金と併用できる場合もあります。自治体の支援制度の一覧は、次世代自動車振興センターのサイトで確認できます（※4）。
税にも、EVには優遇があります。新車の登録時や車検のときにかかる自動車重量税は、エコカー減税によって、一定の期間、免税となります。毎年かかる自動車税も、グリーン化特例によって、一定の期間、軽減されます。
ただし、これらの制度は年度ごとに見直されており、2028年度以降に新規登録されるEVでは、自動車税の課税方法が変わる予定です。購入する時点の最新の内容は、国土交通省や自治体の案内で確認してください。
※1出典：一般社団法人 日本自動車販売協会連合会「燃料別メーカー別台数（乗用車）」（年別統計 2021年～2025年）
※2出典：経済産業省「充電インフラ整備促進に関する検討会 事務局資料」
※3出典：経済産業省「充電インフラ整備促進に関する取組」
※4出典：一般社団法人次世代自動車振興センター「令和7年度補正 CEV補助金（車両）のご案内」
※5出典：経済産業省「クリーンエネルギー自動車導入促進補助金（CEV補助金）の補助上限額の見直しについて」
第6章 よくある質問（FAQ）
Q1. EVの電気代はガソリン代より安い？
A. 一般的には、EVのほうが1kmあたりの走行費用を抑えやすい傾向があります。ただし、実際の費用は、電気料金やガソリン価格、車の電費・燃費、充電する場所などによって変わります。
EVの場合、走行にかかる費用は、電気料金と1kmあたりの電力消費量（電費）で決まります。自宅で充電できる場合は、電気料金の安い時間帯を選ぶことで、費用を抑えられることがあります。一方、外出先での急速充電は、自宅での充電より割高になる場合があります。
そのため、「EVなら必ずガソリン車より安い」とは言い切れませんが、充電する場所や料金プランを工夫すれば、走行コストを抑えやすいのがEVの特徴です。
Q2. EVのバッテリーは何年もつ？
A. EVのバッテリーは、数年で突然使えなくなるわけではありません。使い続けるうちに少しずつ劣化し、ためられる電気の量が徐々に減っていきます。
バッテリーがどのくらいもつかは、車種や使用環境、充電方法などによって異なるため、「○年」と一律にはいえません。高温の環境や急速充電の繰り返しなどは、劣化を早める要因になります。
購入前には、メーカーが定めているバッテリーの保証期間や保証条件を確認しておくとよいでしょう。
Q3. EVは停電時に家で使える？
A. 使えます。ただし、EVの電気を家で使うには、車種や設備が対応している必要があります。
EVの電気を停電時に使う方法は、大きく2つあります。ひとつは、V2H（Vehicle to Home）という機器を使って、EVのバッテリーから住宅へ電気を供給する方法。もうひとつは、車に搭載されたコンセントから、対応する家電を直接使う方法です。
V2Hを使えば家全体に電気を供給できる場合がありますが、対応するEVとV2Hの組み合わせが必要です。車載コンセントの場合は、コンセントに接続できる家電に限られます。
どのくらいの時間使えるかは、バッテリーの残量や使用する家電の消費電力によって変わります。V2Hを導入する場合は、停電時の電力供給に対応している機器かどうかも確認しましょう。
Q4. EVはどんな人に向いている？
A. 向き不向きは、「充電できる場所があるか」と「どのように車を使うか」で決まります。
向いているのは、次のような人です。
・自宅や職場で充電できる人
・毎日の走行距離が、あまり長くない人
・自宅に太陽光発電があり、その電気で充電したい人
反対に、次のような場合は、事前によく確認する必要があります。
・自宅に充電設備をつけられず、近くに充電できる場所もない人
・長い距離を走る機会が多く、充電に時間をかけにくい人
購入前に、1日の走行距離や、よく行く場所の充電環境を、一度書き出してみるとよいでしょう。
第7章 まとめ
EVは走行中にCO2を排出しない一方、製造時や発電時にはCO2が発生するため、「EVならすべてエコ」とは言い切れません。ただし、電気のつくり方や走行距離などによっては、ガソリン車より環境負荷を抑えられます。購入を検討するときは、補助金だけでなく、充電環境や車の使い方、維持費まで含めて、自分に合っているかを考えることが大切です。
