酸性雨と聞くと、遠い外国の環境問題のように感じるかもしれません。しかし原因物質である硫黄酸化物や窒素酸化物は、工場や自動車など私たちの暮らしのすぐそばから発生しています。酸性雨がなぜ起こるのか、5つの原因物質と、国内外で報告されている被害の実態を一次情報にもとづいて解説します。

【この記事でわかること】

• ・酸性雨を引き起こす主な原因物質5つ
• ・原因物質が酸性雨に変わるまでのメカニズム
• ・海外と日本、それぞれで報告されている被害の実態
• ・酸性雨に対する国際的な取り組みと、私たちにできる対策

第1章　酸性雨とは？pH基準と日本の現状

酸性雨とは、大気中の汚染物質が雨や雪、霧に溶け込み、通常より強い酸性を示すようになった降水のことを指します。目安として、pHが5.6以下になった雨を酸性雨と呼びます。

1-1　pHとは何か

pHは液体の酸性度を測る指標で、7が中性の基準値です。7より小さいほど酸性が強く、7より大きいほどアルカリ性が強くなります。

1-2　日本の酸性雨の実態

では、日本の状況はどうなのでしょうか。環境省が公表している令和5年度酸性雨調査では、日本各地で酸性雨に相当する降水が観測されています（※）。地域によって差はあるものの、現在も全国的に酸性雨の状態が続いていることが確認されています。

また、環境省は現在も全国のモニタリング地点で降水や大気、土壌・植生、陸水などの継続的な調査を実施しており、酸性雨の状況を長期的に監視しています。

※出典：環境省「令和5年度酸性雨調査結果について」

第2章　酸性雨の主な原因物質5つ

酸性雨の原因となる物質は、実はひとつではありません。ここでは代表的な5つの原因物質を、酸性雨への影響が大きい順に紹介します。

2-1　窒素酸化物（NOx）

工場のボイラーや自動車のエンジン内で燃料が燃えるとき、窒素酸化物が発生します。これが大気中で酸化されて硝酸に変わり、雨に溶け込むことで酸性雨を引き起こします。

環境省の調査では、工場・事業場から排出されるNOxの量は、平成20年度実績で731,094トン／年。これが令和2年度実績では417,049トン／年まで減り、約43%の削減となっています（※1）。排出ガスの処理技術の向上や規制強化が、この減少を後押ししてきたといえます。

ただし、この数字はあくまで工場・事業場という「固定発生源」からの排出量です。自動車の排気ガスなど、ほかの発生源からのNOxはここには含まれていません。

※1出典：独立行政法人環境再生保全機構「固定発生源からの汚染物質発生状況」（環境省「大気汚染物質排出量総合調査」に基づく）

2-2　硫黄酸化物（SOx）

石炭や重油のように硫黄分を含む化石燃料を燃やす工場や発電所からは、主に硫黄酸化物が排出されます。大気中で硫酸へと変化し、酸性雨のもうひとつの大きな原因になります。

環境省の調査によると、工場・事業場からのSOx排出量は平成20年度実績で505,590トン／年でした。令和2年度実績では200,203トン／年まで減り、約60%の削減です。NOxよりも大きく減っているのは、工場や発電所への脱硫設備の導入が進んだためと考えられます（※2）。

※2出典：独立行政法人環境再生保全機構「固定発生源からの汚染物質発生状況」（環境省「大気汚染物質排出量総合調査」に基づく）

発電の仕組みについては、以下の記事で解説しています。

2-3　揮発性有機化合物（VOC）

塗料や溶剤、自動車の排ガスなどから発生するのが揮発性有機化合物です。これ自体が酸性雨の直接の原因になるわけではありませんが、大気中の光化学反応に関与し、NOxが硝酸へ変化する反応に影響を与えることがあります。 光化学スモッグの原因物質としても知られており、大気汚染防止法にもとづいて排出抑制が進められてきました。

経済産業省・環境省によると、VOCの排出量は平成22年度までに平成12年度比で3割削減するという目標を掲げ、実際にはこれを上回る4割以上の削減を達成しました。その後も減少傾向は続いており、令和2年度にはさらに排出量が減っています（※3）。事業者による自主的な取り組みが、規制と両輪で進んできた分野です。

※3出典：経済産業省「揮発性有機化合物（VOC）排出抑制のための自主的取組の状況」

2-4　アンモニア（NH3）

農業や畜産の現場からよく発生する物質が、アンモニアです。家畜のふん尿や肥料の使用にともなって大気中に放出され、硫酸や硝酸と結びついて微小な粒子（PM2.5など）を形成します。この粒子が大気中で硫酸や硝酸と反応してPM2.5などの粒子状物質を形成し、大気環境に影響を与えます。

ほかの原因物質と違い、アンモニアは弱アルカリ性の性質を持つため、酸性物質を一部中和する働きもあります。それでも大気中の化学反応全体で見れば、酸性雨の形成に関わる重要な物質のひとつであることに変わりはありません。

2-5　火山ガス（自然起源）

ここまでの4つは、いずれも人間の活動から生まれる物質でした。一方で、火山ガスに含まれる二酸化硫黄のように、自然現象が原因になる場合もあります。

実際、2000年に三宅島の雄山が噴火した際には、関東地方をはじめ各地で、環境基準を超える高濃度の二酸化硫黄が観測されました（※4）。火山活動が活発な地域では、人間の活動による排出が少なくても、酸性雨に近い状態になることがあるとわかる事例です。

※出典：環境省「環境白書（平成15年版）」

第3章　酸性雨が発生するメカニズム

工場や自動車から出たSOxやNOxは、そのままでは酸性雨になりません。大気中で酸素や水蒸気とぶつかり合い、硫酸や硝酸という酸性の物質に姿を変えることで、初めて“酸性雨のもと”になります。この酸性物質が雲の中の水滴や雨粒に溶け込み、地上へ降り注ぐ。これが酸性雨が生まれる一連の流れです。

酸性雨と聞くと雨だけを思い浮かべがちですが、実際はそれだけではありません。霧や雪、乾いたちりとなって地表に降り積もる「乾性沈着」も、同じ化学反応を経て発生しています（※）。

※出典：環境省「令和5年度酸性雨調査結果について」

第4章　酸性雨が引き起こす被害｜国内外を比較

酸性雨による被害の現れ方は、地域によってかなり異なります。まずは海外の事例から見ていきましょう。

4-1　海外で報告されている被害（北欧・ドイツ・北米の事例）

酸性雨の被害がいち早く表面化したのは、北欧やヨーロッパの国々でした。ノルウェー最南部の湖沼を例に挙げると、1940年時点で2,500匹以上いたマス（トラウト）が、1975年には半数近くまで減少したのです（※1）。これは、湖水の酸性化が進み、魚がすみにくい環境へと変わってしまったことが背景にあります。

ドイツでも1970年代半ばごろから、代表的な森林地帯として知られる「黒い森」をはじめ、各地でマツやモミの立ち枯れが目立つようになりました（※1）。また北米でも、米国とカナダを合わせて36,000平方キロメートルにおよぶ森林が、酸性雨による生育被害や立ち枯れを受けたと報告されています（※2）。いずれも、土壌や樹木が酸性物質にさらされ続けたことが原因のひとつと考えられています。

酸性雨を含む国内外の環境問題の全体像については、以下の記事でも紹介しています。

※1出典：国立環境研究所「越境する大気汚染（２）酸性雨の話」
※2出典：岡山大学資源生物科学研究所「酸性雨の問題」（木村和義）

4-2　日本国内の状況と実態

一方、日本国内では、欧米で見られたような大規模な森林衰退や湖沼への深刻な影響は、現在まで確認されていません（※3）。

ただし、日本にまったく被害がなかったわけではありません。国立環境研究所によると、1973〜75年には関東地方で酸性度の強い雨が降り、目の痛みなどの健康被害が報告されたことがあります（※4）。この出来事をきっかけに、多くの自治体で酸性雨の観測が始まりました。

なぜ日本では、欧米ほど深刻な森林被害に至らなかったのでしょうか。

ひとつの要因として指摘されているのが、土壌の違いです。欧米で被害が目立った地域は土壌の層が薄く、酸を中和する力（緩衝能力）が低い一方、日本には土層が厚く緩衝能力の高い土壌が広く分布していると考えられています（※5）。とはいえ、岐阜県の伊自良湖に流れ込む河川などでは、酸性雨の影響が疑われるpHの変化も報告されており、土壌の緩衝能力にも限界があることがうかがえます。

ここで押さえておきたいのは、海外・国内どちらの情報も、数十年前の調査にもとづくものだということです。ノルウェーやドイツの事例は1970年代、日本の「被害なし」という評価も約20年前が最後の総括です。それ以降、同じ規模で状況を確かめ直した主だった調査は見当たりません。現在も環境省やEANETによる継続的なモニタリングが行われていますが、長期的な生態系への影響については引き続き監視が続けられています。

※3出典：環境省「環境白書（平成18年版）」
※4出典：国立環境研究所「全国酸性雨データベース」
※5出典：北海道立総合研究機構「酸性雨と森林」（山田健四）

第5章　国境を越える酸性雨｜国際的な取り組み

酸性雨の原因物質は、発生した場所だけにとどまりません。大気の流れに乗って数百から数千キロメートルも移動し、国境を越えて別の国にまで影響を及ぼします。

こうした事態に対応するため、日本を含む東アジアの13カ国は「東アジア酸性雨モニタリングネットワーク（EANET）」という枠組みを通じて、共同でモニタリングにあたっています（※）。参加しているのは日本、中国、韓国、ロシア、カンボジア、インドネシア、ラオス、マレーシア、モンゴル、ミャンマー、フィリピン、タイ、ベトナムの13カ国です。

日本からは、次期中期計画（2026〜2030年）に向けて、メタンやブラックカーボンといった気候変動関連の物質も監視対象に加えることが議論されています。酸性雨という枠を超えて、大気環境全体を見渡す取り組みへと視野が広がりつつあります。

※出典：環境省「東アジア酸性雨モニタリングネットワーク（EANET）第25回政府間会合の結果について」

第6章　私たちにできる酸性雨対策

酸性雨と聞くと、国や企業が対策すべき大きな問題のように感じるかもしれません。でも、その原因物質の一部は、確実に私たちの毎日の暮らしから生まれています。車を使う、電気を使う。そのひとつひとつが、遠く離れた森や湖にまで届いているとしたら、少し見方が変わってきませんか？

無理なく続けられる、小さな一歩で十分です。

• 車の利用をできるだけ控え、公共交通機関や自転車を使う
• 家庭の電気やガスの使用量を見直し、省エネを意識する
• 化石燃料に頼らない発電方法を選ぶ

たとえば太陽光発電のように、発電時にCO2やNOx・SOxをほとんど排出しない電源に切り替えることも、原因物質を減らす一歩になります。

▼関連記事

第7章　よくある質問（FAQ）

酸性雨についてよく寄せられる疑問に、Q&A形式でお答えします。

第8章　まとめ

酸性雨の主な原因は、工場や自動車などから排出される硫黄酸化物（SOx）や窒素酸化物（NOx）です。VOCやアンモニアなども大気中の化学反応に関わり、火山ガスのような自然起源の物質が影響する場合もあります。また、原因物質は国境を越えて移動するため、酸性雨は一つの国だけでは解決できない環境問題です。

近年は、1970〜80年代の欧米で報告されたような大規模な酸性雨被害は、国内でも国外でも新たに報告されていません。一方で、酸性雨による環境影響は長期的な監視が続けられています。

私たちも、省エネや再生可能エネルギーの活用など、日々の暮らしの中でできる取り組みを進めていきましょう。